パナソニックホームズ調査、コロナ禍における男女の家事負担差と住まいの暮らしやすさの変容

パナソニック ホームズ株式会社の「くらし研究室」が実施した『住まいの暮らしやすさに関する調査』によれば、コロナ禍において男女の意識に大きな差が見られた項目は「増えた家事」であり、共働きの増加にも関わらず家事の負担感に性別差が存在した。一方で、コロナ禍前後で住まいの暮らしやすさに寄与する要素に変化はなく、「家事のしやすさ」「収納」「間取りの可変性やメンテナンスのしやすさ」が重要視された。

この調査から、家事に関しては意識の差がある一方、住まいの暮らしやすさについては変化がなかったことが明らかになった。パナソニックの「くらし研究室」は、家事の効率化と間取りの柔軟性を考慮した「家事楽」や「先読み設計」に取り組んでおり、今後も生活者の変化に合わせた提案を行っていく意向を示している。

■『住まいの暮らしやすさに関する調査』　結果サマリー

（１）コロナ禍を経て“変わった”暮らしの意識

「コロナ禍で家事負担感が増えたか」という設問に対し、「変わらない」と回答したのは40歳代の男性（78.0％）が最も多く、40歳代女性（46.0％）が最も低かった。約30ptの差が、男女の意識差を顕著に表している。

「コロナ禍で最も増えた家事」では、「料理」（26.7％）が最多。「料理」の負担感は、女性が男性に比べ13ptも高い。特に男女差が大きかったのは40歳代で、24ptも差がある。

（２）コロナ禍を経ても“変わらない”暮らしの意識

「家事のしやすさ（家事動線等）」「収納」「間取りの可変性やメンテナンスのしやすさ」は、80％以上が「住まいにおける暮らしやすさにつながると思う」と回答。コロナ禍に関係なく、暮らしやすさに重要な要素は不変。

 

■調査概要

調査対象：全国の20歳～69歳の男女
調査期間：2023年5月17日（水）～2023年5月18日（木）の2日間
サンプル数：1000人（性年代均等割付）
調査方法：Webアンケート調査（ネオマーケティング）
※n=30未満は参考値として記載